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【仮想通貨】ビットコインのブロックチェーン技術は何がスゴいの?将来性はあるの?

 

 

ビットコインを開発した謎の開発者、サトシ・ナカモトはインターネットの誕生以来の革新的なテクノロジーを発明しました。

 

これを『ブロックチェーン』と言い、この技術はノーベル賞が期待されるほどの革新的技術で、その有用性から今後の訪れるAIやIOTといった第4次産業革命においても大きな役割を果たすとみられています。

 

では、この技術の何がどうすごいのかを分かりやすく解説していきます。

 

 

ブロックチェーンとは?

 

従来のデータ管理が1か所のサーバで一括管理していたのに対して、ブロックチェーンは皆で監視しあう分散型のシステムと言えます。

 

 

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ブロックチェーンは分散型のコンピューターネットワークであり、中央集権を置かずにして信憑性のある合意に到達する方法を可能にする技術です。

 

分散型のシステムは世界中に点在するパソコンにデータを置くことで、(一つの場所にデータを置かないようにして)壊すことができないネットワークを作る技術です。

 

その分散型のネットワークを認証システムをすれば、中央集権が不在でも信憑性のある合意を達成させることができます。

 

分散型システムであるため、1か所のサーバがダウンしても他のサーバーで補えますし、分散型システムが止まるとすれば全世界の機械類が同時に破壊されてしまうほどの大規模なフレアに襲われる位しかありません。

 

というのも、ブロックチェーンは分散型データ管理システムなので、データを保持する全てのパソコンを壊さなければ、ブロックチェーンは複製しながら復活することができるからです。

 

 

ブロックチェーンの革命性とその目的

 

このブロックチェーン技術が誕生する以前は、送金や決済などの電子データによる全ての取引(トランザクション)は、VISAやPayPalや銀行などの第3者機関を通して行わなければなりませんでした。

 

つまり、これらの第3者機関が取引決済において中央集権として絶対的な力を持っていたわけです。

 

要するに、これらの第三者機関が「このトランザクションは有効であり、正しい」と言えばそれが正解になってしまっていたのです。

 

しかし、ブロックチェーン技術を使えば、従来のように第3者機関を通さずにしてトランザクションの成立させることができるようになりました。

 

つまり、個人間でも直接金銭などの取引できてしまうのです。

 

これのよってTwitterや動画サイトでも実況者などに直接、仮想通貨を送れることにもなるのです。

 

 

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そして世間で有名なビットコインにおいては、ブロックチェーンは数字を管理しているので、「通貨」として利用することができます。

 

これはパブリックチェーンといい、取引台帳が全世界に向けて公開されているので、人それぞれのウォレットにはいくら入っているのかが分かるようになっています。

 

上述したように、この取引台帳を保存しているサーバーの1つだけを改ざんして、自分のウォレットには1万BTCがあるようにしても、残りのサーバーと相互に取引記録を照らし合わせることで不正な記録だと判断され、その1万BTCは無効になります。

 

この世界中のサーバーを全部改ざんするには、今のところ量子コンピューターレベルの処理速度がない限り不可能です。

 

仮に量子コンピューターが出来ても量子暗号もありますし、そのセキュリティーが危うくなる可能性は今のところないです。

 

したがって、ブロックチェーンを騙す(ハッキングする)ことは基本的に不可能です。

 

そして、このブロックチェーンシステムは既存のサイバーセキュリティープログラムよりも遥かに低コストで導入することが可能なのです。

 

これがブロックチェーンが、今まで改ざんの危険性が高かった電子データの概念に革命に起こしている理由です。

 

このようにブロックチェーンでは全取引履歴のデータが世界中に散らばっていて、皆でシステムを監視しあっているため、悪意のあるハッカーによるシステムのハッキングを防止することができるのです。

 

これが従来の電子マネーやポイントカードとの大きな違いだと言えます。

 

このように皆で構築し管理するネットワークがブロックチェーン・テクノロジーであり、世界を変えてしまう革命的な技術なのです。

 

ブロックチェーンを使えば、一部の力を持った者に支配されることなく、世界中の人と自由に取引をすることが可能になります。

 

一応ビットコインのコンセプトとしては、中央銀行などの従来の既得権益による通貨管理を根本からひっくり返し、非中央政権体制による通貨決済体制の確立です。

 

つまり、ビットコインは既得権益に真っ向からケンカを売るのが目的の仮想通貨なわけです。

 

それに対してイーサリアムやリップル・NEMといった仮想通貨を管理している人たちは、ブロックチェーンの低コストかつ高いセキュリティー性を金融機関や大企業といった既存の権力に導入する手伝いをすることで利益を上げようとしているのです。

 

 

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Twitterとかによくいるビットコイン原理主義者が他の仮想通貨を嫌っているのは、このような根本的な目的の違いがあるのです。

 

 

 

ブロックチェーンの多様性

 

よくブロックチェーンと言えば、ビットコインという通貨のイメージですが、正確にはそうではありません。

 

ビットコインでは、ブロックチェーン技術の一部を通貨的な決済機能に使っているだけで、ブロックチェーンは通貨としてだけではなく、そのセキュリティーの高さからデータ管理などにも応用することができます。

 

むしろ、企業が注目しているのはこっちの側面だと思います。ブロックチェーンは現在第3者機関に頼っている全ての業界の仲介役を取り除くことができ、理論上は第3者機関に頼らずにして回る世界を構築することができます。

 

例えば、もしあなたが日本株を買いたかったら現在は証券会社を通して取引所で購入し、株の保管・管理は証券会社で行われます。

 

ですが、もしブロックチェーンを使えば株式の保管・管理を自分自身で行うことが可能になります。

 

そして、株主総会の議決も仮想通貨のブロックチェーン技術を使って行おうとする動きがあります。

 

 

世界初、上場企業の株主総会における議決権行使をブロックチェーンで実証実験 | インフォテリア株式会社

 

 

そしてブロックチェーンを使えば、不動産や車などの所有権をブロックチェーン上で管理すれば、第3者機関を通さなくてもよくなります。

 

つまり、今まで紙ベースの契約書でやっていた全ての契約はブロックチェーン上での契約に置き換えることができます

 

そして紙の契約書は燃えてしまったりするリスクがありますが、ブロックチェーン上に保管しておけばハッキングで中身を書き換えられることもありませんし、安全に契約書を補完することが可能になります。

 

他にもポイントカードシステムや今の選挙の投票システムなどなど、ブロックチェーンの可能性は無限大と言えます。

 

 

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仮想通貨のブロックチェーンはシステムのコアが色んな国に分散しているため、国の力を持ってしてもインターネットを完全に排除できないように止めることはできません。

 

上述したように、もし国が本気で仮想通貨を完全排除したかったら、世界の全ての国が同時に排除にあたるしかありません。

 

しかし、互いに利権関係があったり世界の全ての国の意見が満場一致することはまずありえないので、世界が統一国家にでもならない限りまずブロックチェーンの普及を止めることはできません。

 

この性質はインターネットと似ているものがあり、ブロックチェーン技術の誕生はインターネットに次ぐ革新的な技術革命だと言えます。

 

 

 

ブロックチェーンの企業活用

 

企業が仮想通貨ビジネスに参入する理由はさまざまですが、共通しているのは『仮想通貨のブロックチェーン技術を活用して、従来の送金や決済にかかるコストを削減し、いっそうユーザーを増やし、収益を上げて成長すること』です。

 

世界中のコンピュータで台帳に記載し、瞬時にチェックする仕組みであるブロックチェーンの安全性と利便性は従来の取引システムに大きな革命を起こそうとしています。

 

まず私たちに身近で一番大きな影響があるのはクレジットカードです。今までは私たちがショッピングをして、支払いをカードで済ましたとします。

 

このとき、商品を販売した事業者の方はクレジット会社に5%の手数料を支払うことになっています。

 

5%というのは、一見小さく思える割合ですが実際かなりの高い割合です。

 

例えば年商100億ならそこからクレカ会社に5%、つまり5億もの手数料を支払っている計算になります。

 

利益率が10%とかで、そこから5%取られるというのは企業側からすればかなり痛いのです。

 

ですが、ここにブロックチェーンの技術を活用して仮想通貨なり独自のシステムを作ると、その手数料がゼロになるので、企業の収益は大幅に上がります。

 

またクレカだと実質売掛金でしたが、仮想通貨だとその通貨がそのまま懐に入ってくることになるので、キャッシュ(現金)がすぐに手に入ることになります。

 

黒字でもキャッシュが無ければ不渡り=倒産となってしまう企業経営においてキャッシュがすぐ確保できるというのはとてもありがたいことだと言えます。

 

このような仮想通貨による決済のスピードの早さも素晴らしい点です。

 

今まで国内外の会社や個人の顧客に企業が送金する場合、現在のシステムでは銀行経由で行いますから、その手数料も高いだけでなく、時間もかかります。

 

もちろん国際送金に至ってはかなりの手数料がかかるため、銀行において長年大きな問題でした。

 

ですがこれも仮想通貨によるブロックチェーンを使えば、瞬時に送金できるのです。

 

時間が勝負の、この情報化社会にあって、決済スピードの早さは企業や銀行にとって、これはとても大きなメリットだと言えます。

 

ブロックチェーンの強みは低コストかつ高セキュリティーというまさに夢のような点にあります。

 

 

 

 

仮想通貨は規制されないのか?

 

このようにブロックチェーンは革命的テクノロジーであるので、そのブロックチェーン技術のプラットフォームとも言える仮想通貨は、個人にとっても企業にとっても、格好の投資対象となっています。

 

企業ならリクルートやSBIなども仮想通貨取引所であるビットフライヤーに出資しています。

 

 

【仮想通貨】SBI株主総会でグローバルな新取引所SBI MAX(仮称)が発表!

 

 

こうした動きが出てくるのも、仮想通貨(ブロックチェーン)の普及が急速にすすみ、既存の大企業や国家もそれを押しとどめることができなくなったと判断したからではないでしょうか?

 

世界は一つではありませんし、アメリカなりが規制してもロシア中国が仮想通貨の技術的メリットから間違いなく保護するでしょうし仮想通貨を規制するよりもその恩恵を享受した方がいいとなっているのです。

 

現にロシアのプーチン大統領はイーサリアムの開発者と会談を行っていたりと仮想通貨に対して強い興味を抱いています。

 

そして続々と仮想通貨を『通貨』として認める国が増え始めています。

 

ちなみに日本も改正資金決済法により仮想通貨を『通貨』と認めています。

 

 

【仮想通貨】仮想通貨法(改正資金決済法)とホワイトリスト

 

 

 

仮想通貨はこれから普及するのか?

 

日本は治安が安全で『円』も緊急時に外国人投資家の避難先になるくらい信用性の高い通貨です。

 

そのため日本人は仮想通貨を胡散臭いものと認識していますが、自国通貨の信用が低く治安が悪い国では、現金をそのまま持ち歩くことがリスクになっています。

 

なのでアフリカでも現金よりもスマホで決済することが、先進国の日本よりもはるかに普及していますし、マサイ族も電子マネーで決済を行っています。

 

そういう意味では日本は全然気づいていませんが、今始まりつつある第4次産業革命に大きく乗り遅れているのです。

 

このように日本以上に、仮想通貨(暗号通貨)が普及している海外では、Googleやマイクロソフト、IBMなど、世界でも最大手の情報産業をになう大手企業が、続々と仮想通貨に参入しています。

 

参入の仕方は、日本と同様に、仮想通貨を決済の手段に活用したり、仮想通貨のブロックチェーンの技術の活用による新しい決済方法や商品の開発です。

 

 

 

仮想通貨の急騰はバブルなのか!?

 

 

【徹底検証】現在の仮想通貨市場はバブルなのか!?

 

 

仮想通貨を使用できるお店や企業、金融機関が増えれば増えるほど、仮想通貨が普及し、仮想通貨の価値が上がっていきます。

 

例えば仮想通貨の顔ともいえる『ビットコイン』は2017年に入って価格が急騰し、2月には1BTC=14万円を超えるまでに上昇し、現在は30万近くまで上昇しています。

 

企業の参入の増加に象徴されるように、仮想通貨に対する注目や実際の需要が増えるなかで、仮想通貨の価格はその度に上昇しています。

 

仮想通貨の普及が決定的になりつつある現在、仮想通貨は格好の投資対象となっています。そのこともあって、機能性にすぐれた、確実にニーズがある仮想通貨の開発が大きく注目され、人気を呼んでいます。

 

つまり、仮想通貨はこれからの技術革新の担うことがほぼ確実になってきているからバブルのような上昇を続けているのであって、決して90年代に日本で起こった土地バブルとは上昇しているは同じでも全く性質が違うのです。

 

この流れは現実で仮想通貨による決済が当たり前になるまで続くと思われます。

 

90年代にインターネットが普及し始めていたころ、胡散臭い業者もたくさんいましたが、その中でも評価の高かったヤフーとGoogleの株価は分割などを考慮すると今では100倍近くになっています。

 

iphoneも2007年にジョブズが初めて開発したころ、アップル信者ですらその普及に懐疑的で、携帯電話市場の1%でも取れれば成功だと言われていました。

 

ですが今はどうでしょう?10年前当たり前だったガラケーはすっかり絶滅危惧種になりスマホが携帯電話市場の中心にいます。

 

今回は株式ではなく、仮想通貨という全く別の土壌なので株式市場とは違い、市場自体がまだまだ未成熟であるため、その分その成長性つまり伸びしろは100倍どころかそれ以上の可能性があるのです。

 

 現にソフトバンクが買収合意した米フォートレス・インベストメント・グループで、かつてファンドの運用を担当したマイケル・ノボグラーツ氏は、仮想通貨の時価総額について、今後5年で5兆ドル(約560兆円)を上回る可能性がある発言しています。


ノボグラーツ氏は6月27日のインタビューで、ナスダック総合指数の時価総額に触れ、「ナスダックが1999年時点で5兆4000億ドルに達したとすれば、仮想通貨市場がそれに匹敵する規模にならない理由があるだろうか。大量の人的資本と大金が投入されており、われわれは離陸地点にいる」と語っています。

 

www.bloomberg.co.jp

 

 

今の仮想通貨市場の時価総額が、大体10兆円なので単純計算で56倍になることになります。

 

ですが、個人的にはこの予想すら控え目な方だと思っています。

 

何も知らなければ、仮想通貨にハマった1ブロガーの妄言に聞こえるかもしれませんが、騙されたと思って一度仮想通貨とブロックチェーンについて勉強してみてください。

 

 

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単純な投機による金儲けだけではなく、ブロックチェーンはこれからIotなどと共に私たちの日常やビジネスにも大きく関わってくるであろうコンテンツだと私は思っています。