【テーマ株】サイバーセキュリティー関連銘柄

昨今ビックデータやIOTなどが当たり前の時代が目前に迫ってきた情報化社会において、情報はもはや金と同じように財産そのものとなってきました。

そして情報も金品と同じように盗難や破壊、そして改ざんの危険性が存在し第３者からの悪意から守るための措置が必要となっています。それにもかかわらず情報漏洩や改ざんは頻繁に起きており、情報セキュリティ製品やサービスを提供する企業に求められるものは多いと言えます。

実際に2016年6月1日、日本年金機構は、職員の端末がサイバー攻撃を受け、約125万件の年金情報(基礎年金番号、氏名など)が外部に流出しましたし、2017年5月にも北朝鮮がサイバー攻撃によりバングラディシュの銀行から数十億円分の預金データが盗まれました。

このように日本だけではなく、世界でも政府機関や企業を狙ったサイバー攻撃が増加しています。サイバーテロは目に見えにくいためあまり実感が湧きませんが、戦争などよりもはるかに日常的、かつ大陸の間をまたぐ大規模な攻撃が行われています。

そして、2020年開催の東京オリンピックでも、テロ対策と同じくらい重点を置いた対応が求められているのがサイバーテロ対策です。こうした脅威に対抗すべく、日本では2015年1月にサイバー攻撃に関する国の責務などを定めたサイバーセキュリティ基本法が全面施行し、これに伴って各省庁の対策を横断的に統括するサイバーセキュリティ戦略本部、実務担当部隊として内閣サイバーセキュリティセンター(NISC)が改編されました。

またサイバー攻撃は個人にも無関係ではありません。警視庁によると、サイバー犯罪の典型例であるネットバンキングからの不正送金の2015年の被害額は、スマートフォンの普及もあり前年14年が29.1億円と前年比で約倍増しています。

今後もスマートフォンに加え、IoT(モノのインターネット)の普及により、民間人がネットと接する機会は今までより格段に増えていくと共にこの「見えない敵」の脅威に晒されることになり、その防御策が、ますます必要とされています。

サイバーセキュリティ関連銘柄

<2326>デジタルアーツ

　国内初のWebフィルタリングソフト（インターネットのウェブページを一定の基準で評価判別し、違法・有害なウェブページ等を選択的に排除する機能）を核に情報セキュリティ事業を展開しています。14年6月、米国子会社の取締役に、大統領サイバーセキュリティ特別補佐官や米大手IT企業のセキュリティ対策責任者を歴任したハワード・シュミット氏が就任するなど官公庁向けの取引が多い企業。今後さらに公的機関にセキュリティー対策が求められる時世なのは追い風と言えます。

<3692> ＦＦＲＩ

　日本のセキュリティ分野においてパイオニアと言われる鵜飼裕司氏が07年に設立した企業。セキュリティ技術の研究、コンサルティングサービス、セキュリティソフトの開発・販売などを手掛ける。標的型のサイバー攻撃対策に強く、同社の製品・サービスの提供先には、官公庁や大手企業が名を連ねる。

<4704> トレンドマイクロ

パソコンを買った人なら誰もが知っているであろう総合セキュリティソフト「ウィルスバスター」の販売元。大企業のクラウドコンピューティング向けセキュリティ対策が採用拡大となるなど、クラウド関連製品の売上高が全体の10％超を占めるまでに成長中。クラウドコンピューティング分野はインターネットでもまだ成長途中であり、年率20～30％の高成長が見込まれています。

<3042>テリロジー

サイバーセキュリティ関連銘柄の中でも注目されている銘柄で、低位で値動きも軽いためIRが出るとよく吹きます。他にもIOTや仮想通貨などのテーマにも属しておりテーマ性は高い。ですが肝心の決算は大風呂敷の上万年赤字と財務があまりよろしくない。長期より短期でタイミングを見計らって買う銘柄だと思います。

<3788>GMOクラウド

証券やら色々なビジネスを行っているGMOグループの中でクラウドコンピューティングを行っている企業。「クラウド」は近年メジャーになりつつあり、これからに注目です。

<3167> ＴＯＫＡＩ

株主優待でお水がもらえることで有名なTOKAI。株主優待のわりに実は本業はセキュリティー対策などITよりです。堅実な企業で足腰がしっかりしているためこれからの時流も見据えた長期投資に最適とみています。

他にもこの辺りがよくSNSでセキュリティー関連で挙げられています。

2158 フロンテオ

2327 ＮＳＳＯＬ

2359 コア

2467 バルクＨＤ

2667 イメージワン